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「メタボ対策に効果！カーブス運動」
カーブスのサーキットトレーニングが女性の健康に与える効果について、独立行政法人国立健康・栄養研究所と共同研究を実施致しましたので、結果をご報告差し上げます。
■独立行政法人国立健康・栄養研究所との共同研究結果のご報告
共同研究効果実証セミナーの様子
(2008年6月3日)
今回、カーブスのサーキットトレーニング(筋力運動+有酸素運動+柔軟運動)が女性の健康に与える効果についての検証を行うため、日本で最高の研究機関である「独立行政法人国立健康・栄養研究所」と共同研究を実施致しましたので、結果をご報告いたします。
約4ヵ月の間の研究の結果、以下の3つの成果が出ることが科学的に証明されました。
詳しい内容につきましては、ページ下部の「カーブス効果実証プロジェクト報告」をご覧ください。
約4ヵ月の間の研究の結果、以下の3つの成果が出ることが科学的に証明されました。
詳しい内容につきましては、ページ下部の「カーブス効果実証プロジェクト報告」をご覧ください。
■共同研究結果
1.メタボリックシンドローム対策に有効であることが分かりました。
（１）メタボ基準に含まれる腹囲、血圧、血糖値が低下傾向。（２）筋力トレーニングに有酸素運動を加えたことによりメタボ対策の目的である、動脈硬化度が低下傾向。
2.健康的なダイエットが実現できることが分かりました。
（１）筋肉量を維持しながら、体重、体脂肪量を落とすことが可能（食事だけ・有酸素運動だけのダイエットは一般に筋肉量も減少）3.転倒のリスクが減り、介護予防に役立つことが分かりました。
（１）脚伸展パワー（脚力）の向上⇒転倒防止に効果的（ウォーキングだけでは、転倒防止に必要な脚力向上は難しい）
（２）柔軟性の向上（柔軟性の低下⇒歩幅がせまくなる⇒つまずく頻度が上がる）
■カーブスのサーキットトレーニングの効果実証研究 背景と目的
背景 |
メタボの予防や防止に注目した特定検診・保健指導が開始となり、国民のメタボへの関心度が非常に高くなりました。「平成18年 国民健康・栄養調査」（2008年4月30日 厚生労働省発表）では、40～74歳の男性の2人に1人、女性の5人に1人がメタボリック症候群かその予備軍であることが報 告されています。カーブスの発祥の地である米国においては、減量効果、安静時エネルギ-量の変化、血液脂質特性の変化など様々な研究が行われ、その効果が立証されています。しかしながら、日本人を対象とした研究はこれまで実施していませんでした。また、動脈硬化度や安静時血流量などの生活習慣病のリスクに関連した詳細な 研究は未だ米国においても実施されていません。 |
|---|---|
目的 |
そこで、カーブスの運動が生活習慣病・メタボ対策に効果があり、また、健康的なダイエットを実現することを検証する目的で、2007年12月10日～2008年4月5日の16週間、健康な40～60歳代の女性41人を対象に国立健康・栄養研究所と共同研究を実施しました。 |
■研究概要
運動介入期間 |
2007年12月10日～2008年4月5日の16週間 |
|---|---|
対象 |
健康な40～60歳代の女性41名＜BMI25以上（肥満度１：一般的にBMIが「25」を越えたら生活習慣病にかかりやすくなる危険信号といわれている）＞ |
抽出方法 |
インターネットによる募集・運動介入なし対象群に関しては無作為に抽出 |
測定方法 |
16週間のカーブス・サーキットトレーニング前後に以下の項目について測定 ・実施日程 12月上旬（運動介入前測定）・12月10日～（16週間）の運動介入後、4月に測定これまで運動をしてこなかった被験者41名を2つの群（AとB）に分け、A群(23名)には週3回のカーブスプログラムと食事調査を、B群(18名)には 運動介入をせず食事調査のみとして、2007年12月の運動介入前と2008年4月の運動介入後に測定をし、データを比較した。 |
測定項目 |
体重、腹囲、体脂肪量、除脂肪体重、骨密度、血圧、動脈硬化度（PWV）、脚伸展パワー、エネルギー摂取量、身体活動量、血液分析 |
大正9年、当時の内務省の栄養研究所として誕生。
以来、国民の健康保持・増進に関する調査研究を行い、科学的根拠に基づいたさまざまな指針を発表。「新しい食事摂取基準」「健康21など」
以来、国民の健康保持・増進に関する調査研究を行い、科学的根拠に基づいたさまざまな指針を発表。「新しい食事摂取基準」「健康21など」
宮地元彦博士 プロフィール
鹿屋体育大学体育スポーツ課程卒業。同大学大学院修了後、川崎医療短期大学助手、川崎医療福祉大学講師を経て同大学助教授。1999年体育学博士（筑波大学大学院）。
2001年 米国コロラド大学客員研究員。
2003年独立行政法人国立健康・栄養研究所身体活動調査研究室長。
2006年より、同所健康増進プログラム運動ガイドラインプロジェクトリーダー。
